インターフェロン療法

インターフェロンとは

インターフェロンは、ウイルスに感染した時、生体を守るために体内で作られるタンパク質の一種です。 ウイルスを排除したり、ウイルスの増殖を抑える働きがあります。人工的に生産した インターフェロンを体外から注射によって補うのが、インターフェロン療法です。
医薬品としては、 C型肝炎のほか、いくつかの腫瘍などの治療に用いられます。インターフェロン療法を導入する場合は、 入院治療が原則で、最低でも2週間程度の入院が必要になります。

治療の適用

慢性肝炎は症状はありませんが、肝ガンを合併する可能性が高い病気です。できることなら治療して、 肝ガンの発生を予防したほうがよいのはいうまでもありません。
しかし、インターフェロン治療自体万能ではなく重大な副作用の可能性があります。
将来的に肝ガンを発症する確率がどの程度あるか、また、インターフェロン治療がどの程度効果を 期待できるかを十分に考えた上で治療するかどうかを患者さんと共に決定します。
※ B型慢性肝炎に使用する事もあります。

インターフェロン治療に入る際には、

  1. C型肝炎ウィルスに感染していることを確認されていること
  2. 自己免疫性肝炎・アルコール性肝炎などではないこと
  3. 肝硬変・肝不全ではないこと
  の3つの条件を満たす必要があります。

インターフェロン療法の効果  

  • ウイルスを完全に排除し、肝炎を鎮静化することによって肝臓ガンの発生を抑制します。
  • GOT、GPT値が改善します。(肝障害が落ち着く)

インターフェロン療法のデメリット

治療を開始後、個人差はあるものの副作用が発生します。副作用がひどくて治療を 継続できない人もいますが、ほとんど副作用のない人もいます。

副作用

  • 投与後の、発熱、筋肉痛、関節痛、全身倦怠感といったインフルエンザの症状。
  • 糖尿病の悪化や、貧血などの血液の異常やうつ症状・不眠など、精神症状がみられる事があります。
  • 脱毛症状も見られますが、インターフェロン投与終了後には、元にもどります。

ペグインターフェロンとは

インターフェロンにペグ※という物質を結合させ、安定したインターフェロンの血中濃度を維持し、 週1回の注射で優れた効果が得られるように作られた新しいインターフェロン製剤です。
従来のインターフェロン製剤は、少なくとも週3回の注射が必要でした。ペグインターフェロンは、 インターフェロンにペグという物質を結合させてインターフェロンを長く血液中にとどまらせる ことにより、長時間安定した血中濃度を維持できるため、週1回の投与でよくなりました。
したがって通院も週1回で済むようになりました。

ペグインターフェロン・リバビリン併用療法

ペグインターフェロンは週1回、皮下に注射します。投与期間は、ウイルス量が多い患者さんの場合は 通常48週間で、それ以外の患者さんは24週間です。高齢の方や女性あるいは副作用発現のおそれがある方、 血中のヘモグロビン濃度・好中球数・血小板数の数値が基準値より低い方では、ペグインターフェロン およびリバビリン投与量の調節が必要であり、最初の2週間は入院治療がすすめられる場合があります。
リバビリンはペグインターフェロンの注射開始と同時に服用を始め、ペグインターフェロンの投与中は 毎日朝夕食後に服用します。

インターフェロン治療グラフ

[インターフェロンの治療効果比較]

インターフェロン治療費の一部助成について

平成20年4月1日から、B型及びC型肝炎ウイルスに感染し、インターフェロン治療を受けている方 又は受ける予定の方を対象として、インターフェロン治療費の一部を助成する制度が開始されました。

  • 助成対象者
    • 福岡県内に住所を有する方(住民票上の住所が福岡県内の方)
    • 医療保険に加入している方
    • B型及びC型肝炎ウイルスに対して保険適用となっているインターフェロン治療製剤等で治療を実施している方、又は実施予定の方
  • 助成対象医療
    • B型及びC型肝炎ウイルスの除去を目的として行うインターフェロン治療並びにB型ウイルス性肝炎に対して行われる核酸アナログ製剤治療で、保険適用となっているもの。
    • 初診料、再診料、検査料、入院料等
  • 手続き

    この制度を利用するには、申請し、県の審査会で審査を受けて認定されることが必要です。

    申請までの流れ

    1.下記の必要書類を揃える

    • (1)肝炎治療受給者証交付申請書
    • (2)規定の診断書
    • (3)世帯調書
    • (4)医療(健康)保険証(原本)
    • (5)受給対象者の世帯全員の住民票(続柄がわかるもの)
      外国人の場合は、登録原票記載事項証明書(旧外国人登録済証明書)
    • (6)世帯全員の市町村民税課税額証明書
      ※ 詳しくは福岡県庁福岡県保健医療介護部 健康増進課にお問い合わせ下さい。